なぜ胃内視鏡検診を行うのか

平成25(2013)年度 新潟市胃内視鏡検診
研究成果【論文要旨】

【論文1】
A community-based, case-control study evaluating mortality reduction from gastric cancer by endoscopic screening in Japan

(著者)Hamashima C, Ogoshi K, Okamoto M, Shabana M, Kishimoto T, Fukao A
(誌名. 発行年; 巻(号): ページ)PLoS One. 2013 Nov 13; 8(11): e79088

 鳥取県4市(鳥取、米子、倉吉、境港)と新潟市において、症例対照研究を行いました。胃がん死亡者を症例群とし、症例群の胃がん診断日に生存している健常者の生年月日、性別、居住地をマッチさせて、対照群を1:6で抽出しました。症例群は男性288人、女性122人であり、対照群は2,292人でした。3年以内の少なくとも1度の内視鏡検診受診で30%の胃がん死亡率減少効果を認めました(オッズ比0.695, 95%CI: 0.489-0.986)。一方、X線検診については、有意な胃がん死亡率減少効果は認められませんでした(オッズ比0.865, 95%CI: 0.631-1.185)。

【論文2】
Labor Resource Use for Endoscopic Gastric Cancer Screening in Japanese Primary Care Settings: A Work Sampling Study

(著者)Goto R, Arai K, Kitada H, Ogoshi K, Hamashima C
(誌名. 発行年; 巻(号): ページ)PLoS One. 2014 Feb 11; 9(2): e88113

 内視鏡検診を推進する上で、地域の内視鏡検査処理能の検討が必要となります。内視鏡検診は医師会ベースの検診が基本となり、診療と共存することから、既存の医療資源の有効活用が内視鏡処理能に影響を与えます。今後、内視鏡検診導入を見据えた医療経済評価研究を進めるため、内視鏡検査実施の労働時間とその費用の調査を行いました。

 新潟市において、内視鏡検診を行っている医療機関4件、44人の受診者を対象として稼働分析を行った結果をもとに、内視鏡検診に係る労働時間から、労働費用を算出しました。検査前1,305±867秒(21.8分)、検査642.8±193秒(10.7分)、検査後2,482±1,728秒(41.4分)で合計4,415±2,261秒(73.6分)であり、検査後の処理に関わる時間が最も長いという結果になりました。対応する労働費用は、検査前792.6±537円、検査679.3±679.3円、検査後1,508±1,050円で合計2,991±1,424円でした。

【論文3】
診療所における内視鏡胃がん検診数の決定要因

(著者)後藤 励, 新井 康平, 謝花 典子, 濱島 ちさと
(誌名. 発行年; 巻(号): ページ)日本医療・病院管理学会誌. 2013; 50(3): 209-218

【目的】内視鏡胃がん検診を診療所レベルで実施する際に、どのような資源が検診数に影響しているのかを検証します。

【方法】診療所レベルでの内視鏡胃がん検診を10年前後に渡り実施してきた、鳥取県米子市と新潟県新潟市の診療所に、郵送質問票調査を実施しました。人的資源、物的資源、医師の特性といった変数を説明変数として測定し、週あたりの検診数を被説明変数としたポアソン回帰を行いました。また、各診療所の今後の検診件数増加の意向についても調査しました。

【結果】消化器内視鏡学会専門医の有無と医師の年齢を除けば、主には物的資源が検診数に有意に影響を与える変数となりました。ここで物的資源の変数は、内視鏡本数、全自動洗浄機の保有、専用内視鏡室の有無などから構成されており、いずれも検診数を増加させる要因でした。

【結論】内視鏡検診の件数増加については、物的資源への投資の有効性が示唆されました。

【論文4】
Impact of endoscopic screening on mortality reduction from gastric cancer.

(著者) Hamashima C, Ogoshi K, Narisawa R, Kishi T, Kato T, Fujita K, Sano M, Tsukioka S
(誌名.発行年; 巻(号):ページ) World J Gastroenterol. 2015; 21(8):2460-2466.

2005年の新潟市の胃がん検診受診者のうち、40-79歳の受診者は50,521人(内視鏡16,373人、直接X線18,221人、間接X線15,927人)であった。新潟市胃がん死亡率を比較対照とした場合の標準化死亡比は、内視鏡0.43(95%CI:0.30-0.57)、直接X線0.68(95%CI:0.55-0.79)、間接X線0.85(95%CI:0.71-0.94)であった。比較対照を新潟県胃がん死亡率、日本全体の胃がん死亡率とした場合にも同様の傾向が見られた。内視鏡検診により57% 胃がん死亡率減少効果が示唆された。ただし、SMRを用いた研究は、過大評価の可能性があることから、結果の解釈は慎重を期すべきである。

【この研究についてのお問い合わせは下記にお願いします】
連絡先:胃内視鏡検診研究事務局(新潟市医師会内)
〒950-0914 新潟市中央区紫竹山3丁目3番11号 Tel:025-247-8900 Fax:025-247-8836
kenshin@esgcr.jp

研究の実施主体について

  • この研究は、厚生労働科学研究費補助金(第3次対がん総合戦略研究事業)「内視鏡による新たな胃がん検診システム構築に必要な検診方法の開発とその有効性評価に関する研究」班(研究代表者 国立がん研究センター 濱島ちさと)と新潟市保健所、新潟市医師会との共同研究です。研究の事務局は新潟市医師会にあります。
  • この研究は、国立がん研究センターと新潟県立がんセンターの倫理審査委員会の承認を受けて実施しています。
  • この研究は、厚生労働科学研究費補助金を資金源として実施します。この他に、特定の団体からの資金提供などは受けておりませんので、研究組織全体に起こりうる利益相反はありません。